コロナ禍をきっかけとして、「テレワーク（リモートワークや在宅ワークなどとも呼ばれます、参照：厚生労働省「テレワーク総合ポータルサイト テレワークとは」）」を導入する企業も出てきました。
一時的な感染対策として始めたところも、働き方改革の一環として、テレワークの利便性から在宅勤務が常態化した会社もあるでしょう。
１週間丸ごと在宅勤務というパターン、１週間の半分在宅・半分出社というパターンの会社などがあるようです。
基本的には、出社であれテレワークであれ、仕事の内容自体は変わりません。
したがって、会社が支払うべき賃金も出社と同じ金額の支給が必要です。
在宅勤務の場合、従業員からすれば、通勤時間が必要ない、静かな環境で仕事ができる、服装に気をつかう必要がないなどメリットばかりのようですが、会社の目が届かないところでの勤務となるため、勤務時間が問題になります。
テレワークでも残業代は出る
その点、テレワークにおいても、従業員が残業をした場合は、その時間に応じた残業代の支払いをしなければいけません（参照：「残業代を支払ってもらっていますか？残業するなら残業代を把握する」）。
会社が従業員の勤務時間を把握しているならよいのですが、もしそうでないなら、自分がどのくらいの時間仕事をしたのかの記録を取っておく必要があります。
なお、テレワークにおいても、残業代の計算方法は通常の出社での勤務のときと同じとなります。
時間の管理はしっかりと
通勤時間がない分、人によっては出社での勤務時より勤務時間が長くなってしまっているかもしれません。
テレワークで勤務時間が長くなってしまうことは問題です。
自宅での勤務が快適で、ついつい余分に働いてしまうこともあるかもしれませんが、きちんと時間を管理して定められた勤務時間の範囲で業務をこなすようにしましょう。
在宅勤務が快適すぎて
会社によっては、コロナ禍をきっかけに導入したテレワークによる勤務は一時的な対応で、すでに通常どおりの出社での勤務に戻っているところもあるようです。
テレワークが快適すぎた反動で、オフィスへの出社が嫌になってしまった人もいるようです。
今後のテレワークの導入の予定もなく、このまま出社を続けることが苦痛であると考えているようなら、環境を変えることを考える時期に来ているかもしれません。
仕切りなおしてみましょう
このまま出社を続けるのは難しいと考えていても、
- 退職を言い出せない
- 退職の意思を伝えたのに聞き入れてもらえない
- 退職を言い出す気力がない
- 会社にはもう関わりたくない
- 退職の手続きがめんどう
などなどお悩みを抱えているまま働き続けている人もいるかもしれません。
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